リフォーム資金の借入などについて記載していきます。
リフォームは手軽な費用で行えるものもありますが、ある程度の規模になれば100万円単位でのお金が必要になります。
選んだリフォームプランによっては住宅が1軒建ってしまうしまうくらいかかることもあり、いかにリフォーム費用を確保するかも大事な要素になってきます。
また、用意できる費用次第で可能なリフォームも大きく変わります。
費用をどこまで用意できるのかは、リフォームを行う時にその方向性を決めることになります。
費用の確保は自己資金を使う方法とローンを組む方法もありますが、場合によってはそれ以外の方法も存在します。
リフォーム資金を自己資金で賄う
一番負担が少なく確実なのが自分で用意できる分の現金をリフォーム資金にすることです。
銀行でローンを組むと借入金は現金で手にできますが、自己資金でリフォーム資金を用意することはローンなどを使わず今ある手持ちのお金を資金に当てたり、何かを売却して資金に当てることを意味します。
一時的にまとまった出費になりますが、ローンを組まないので利息分の負担が減ります。
長期的に考えれば、自己資金のみでリフォームを行うほうが全体の負担は小さくなります。
ローンを組んでリフォームを行う
自己資金でリフォーム費用をまかなえない時は、ローンを組んで費用を調達することもできます。
ローンとクレジット
一般的に「ローン」と言われているものは、銀行からの借入を指します。
信販系などの企業からの借り入れは「クレジット」と言われるもので、銀行よりも審査が早く借りやすいのですがローンに比べて利息が高いというデメリットがあります。
リフォーム業者で提供されているものは、基本的に信販系の会社が提供するクレジットです。
クレジットよりもローンのほうが利息の負担が小さいのですが、クレジットでも銀行のローン並かそれ以下の利息で利用できる場合もあるので、どちらが負担を少なくできるかははっきりとはいえません。
利息は必ず明確に表記されているので、比較をすれば最小限の利息でリフォームを行えます。
不足分を借入でまかなう
ローンやクレジットはリフォーム費用の全額以外にも、自己資金で足りない分を補うという使い方もできます。
可能な限り自己資金を確保してから不足分を借り入れでまかなえば、利息の負担は大きく減らすことができます。
災害でリフォームを余儀なくされたのなら保険も使える
災害でリフォームが必要な場合は、保険でリフォーム費用をまかなえることもあります。
基本的には火災保険を掛けてあれば火災以外にもほとんどの自然災害に適用されますが、保険が全額出ないこともあるのである程度の自己資金が必要です。
大規模な災害だった場合は国や自治体からの補助金が出る可能性もあり、自己資金が必要とは言え大きく負担を減らすことができます。
リフォームを行うときには、資金の調達は必須です。
どれだけの資金を調達できて、どうやって調達するかはリフォーム計画の全体にも影響することなので、調達できる資金がどのくらいなのかはリフォームを計画したときに必ず把握しておきましょう。
